首都圏大震災に備える

東大地震研究所発表によると、東京直下型地震の発生確率は今後４年間で50％です。私は都内の教会を訪問し、震災への対策や準備がどうなされているかお聞きして回っていますが、その中で浮き彫りになってきたのは都会の教会の課題です。 日曜の朝だけ電車で通ってくるという場合が多く、そうなると教会で水や食料を備蓄しても、それは誰のためかということになる。教会によっては、震災が起こればクリスチャンであるなしは関係なく、近所のコミュニティのため備えておくという所があったものの、通常会堂のスペースも限られており、どの範囲まで考えるのかが難しい。「教会」が地域に何ができるかと言っても、週日教会員がほとんどいない会堂では、「会堂」は使っていただけても信徒はいないという状態になりかねない。都会のローカルチャーチとは何かを考えさせられます。 都内では会堂を持たず、貸しホールで礼拝している教会も増えています。違った対象の人々に複数の礼拝を行っている教会では、礼拝ごとのコミュニティーはあっても教会全体としての繋がりが薄い所もあります。 実際、週日に震度６以上の震災が起こると、信徒の生活の場（オフィスか住居のある場）での助け合いが鍵となります。大震災の際、すぐには公共の助けは期待できません。教会の牧師も教団のリーダーもすぐには来られないでしょう。 東海地震により浜岡原発で問題が起これば、放射能は６時間で首都圏に到達します。小さな子どもを持つ牧師家族は教会員を残して安全な場所に引っ越すという事態も想定されます。福島では実際にその問題が起こりました。あるいは、教会員の合意で教会単位で安全な地域に引っ越すこともあるでしょう。しかし、その町から「教会」が避難し「無くなってしまう」ことをどう考えたらいいのか？ 地元のコミュニティとどう関係を深めればいいのでしょうか？ 都内では同じ地域にある他教会との連帯が薄いという問題もあります。普段は他教会と連携しなくても問題ないので、必要を感じません。防災を契機にネットワークを築けないでしょうか？ この連載では今後、かなりの高い確率で起こるであろう首都圏大地震と大地震が起きた時に予想される出来事などを紹介し、ではどういう対策、準備をしていけばいいのかについて紹介します。

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首都圏大震災に備える

＜首都圏大震災に備える＞[2]――いつ起きても不思議ではない東京大震災　記・栗原一芳

新連載＜首都圏大震災に備える＞[1]――他教会との連携が薄い大都会の教会　記・栗原一芳

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