ミャンマー大地震発生から１か月となる。内戦の緊張状況もある中、支援活動も長期化する。様々なキリスト教団体による草の根の活動が次々と起きた。そこには長らくの日本、ミャンマーの教会のつながりがあった。
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ミャンマー福音同盟（ＭＥＣＡ）は、加盟する地域教会を通して支援物資を配布する緊急支援活動を始めた。４月５日には、世界福音同盟、アジア福音同盟と共催でのオンライン祈祷会が開かれた。「神がミャンマーと共にいる」「神には回復と癒やしの計画がある」「神は沈黙していない」と各国から励ましのメッセージがあった。
震源地に近いマンダレーで支援活動する牧師からは、「今は我が国にとって歴史上最も暗い時期だ。私たちはとても無力だ。神に介入を祈る。住む場所のない被災者は、太陽の熱を恐れている。屋根一枚のためにさえ、人々は戦っている。『どうか助けてください』としか言いようがない。小さなことでも大きなことでも、私たちはあなたの助けを求めている」と支援を要請した。
ＭＥＣＡへの支援は日本福音同盟（ＪＥＡ）援助協力委員会で受け付ける。同委員会メンバーのワールド・ビジョン・ジャパン、ハンガーゼロ、救世軍も現地団体と連携して被災地支援をしている。 オペレーション・ブレッシング・ジャパンも、ミャンマーとタイの団体と連携して支援を始めた。 地震の影響を受けたタイには複数の日本語教会がある。休暇中の現地牧師を代務した「ＪＣＦパートナーズ」の吉永輝次さんは、地震の少ないタイ社会の動揺とともに、国内外の連携の必要を祈祷課題で挙げた。 神戸国際支縁機構、カヨ子基金は３月31日からタイ、ミャンマーの被災地を訪問し、孤児支援の必要性も述べた。 かつてマンダレーなどに在住していた伊藤仁宣教師（宣教団体ＷＵＰＭ日本支部代表）は当初から予定していたミャンマー訪問を支援活動に切り替えた。 アトゥトゥミャンマーは、現地と連絡を取り支援・発信を続ける。クーデター以後続く毎週金曜の祈り会で、４月11日は、クーデター後にＹＷＣＡやＹＭＣＡなどの市民団体が協力して立ち上げた「ビルマプラットフォーム」が紹介された。現地の協力団体は、農場と学校を運営し、民主教育で、次世代を育てている。自然エネルギーをつかった持続可能な農業をしている。今回の震災で直接被害はなかったが、建設中の学校や寮を、子どもたちの避難場所にしたいという。
アトゥトゥミャンマーの報告では、35度を超える猛暑の中、避難生活が続いている現地の状況、カウンセリングチームや、食料配布の様子などを伝えた。
従来から続けていたミャンマー、タイ国境付近のまちの支援も継続する。アトゥトゥミャンマー共同代表の渡邊さゆりさんは「震災支援と別枠で、スクールトラック修繕の資金援助をする。いつか子どもたちがミャンマーに戻ることを願う。それがミャンマーの希望だ。大きな被害を前に、小さな支援の働きをむなしく思うこともあるが、祈り会があるからこそ、小さな食料袋、一人ひとりの価値は、むなしくされないと思わされる」と話した。
ミャンマーＹＭＣＡは地震発生直後から、ミャンマー・スカウト協会と協力し支援活動を展開。日本ＹＭＣＡ同盟が募金を受け付ける。旧ビルマ時代の１８９７年からＹＭＣＡの活動が始まり、現在は全国31の地域に活動がある。 諸団体の活動詳細は電子版で公開。
（2025年04月27日号 01面掲載記事）