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戦後70年を迎える今年。平和遺族会、靖国神社国営化反対福音主義キリスト者の集い代表ほか、多くの働きを担ってきた、西川重則氏（改革派東京教会名誉長老）は、戦中戦後を知り、16年間国会傍聴を続けてきた視点で、日本の行く末に警鐘を鳴らす。

「戦後70年、日韓条約50年、改憲の動向と靖国神社の今を考える　靖国神社法案　第１回国会提出46年公開学習会」（靖国神社国営化反対福音主義キリスト者の集い主催）が６月３０日に、東京・千代田区のお茶の水クリスチャン・センターで開かれ、西川氏が語った。

講演では、現在の国会の動きにつながる、戦中戦後の問題を、キリスト者の責任として様々な角度から論じた。歴史を学ぶこと、アジアの視点に立つこと、憲法への習熟を勧めた。

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