シリーズ●教団・教派を知る　日本福音自由教会協議会 70周年 そのスピリットとルーツをたどる

日本福音自由教会70周年
聖書信仰による自由を求めて　
そのスピリットとルーツをたどる

　北海道から沖縄まで、15都道府県65教会からなる日本福音自由教会協議会。米国の福音自由教会による１９４９年の宣教開始から70年を迎えた。「独立的であるが教派的」と言われる。福音自由教会は、教団でも教派でもなく、信仰運動体として展開してきた。地方自治を重視し、幅広い教派背景を受け入れ、宣教への情熱をもって教会形成を進め、海外宣教、超教派協力の分野において日本の諸教会に刺激を与えてきた。その教会のスピリットに触れてみたい。                       

　初代教会から宗教改革まで

　福音自由教会のルーツは直接的には北欧の信仰復興運動だ。それは、ヨーロッパの教会の形骸化、すなわち死んだような国教会、それを縛った国家といった世俗的権力からの自由を求めてきた信仰運動でもあった。

　源流は初代教会の自立した地方教会（自由教会）にまでかさかのぼれる。教会の制度化が進む一方、ワルドー派、ロラード派、フス派など敬虔な信仰を重視した運動が何度も起きた。16世紀の宗教改革も制度化された教会に対抗するものだった。だがルター派もやがてヨーロッパ各国で国教会となり、制度化していった。

　国教会の形骸化に対抗した「自由教会」運動

　17世紀以降、ヨーロッパ全体に自由教会的な影響を与えたのは英国の非国教会系のピューリタンや会衆派、ドイツの敬虔主義だった。ドイツでは１８７４年にドイツ自由教会協議会が形成された。ここから派遣された宣教師らによって、日本では東海地域を中心に教会形成する同盟福音基督教会が生まれた。

　北欧では19世紀初頭から自由教会が形成され、ノルウェー、デンマーク、スウェーデンではミッション・カベナント教会が生まれた。このうちスウェーデン・ミッション・カベナント教会により、岡山県を中心に教会形成をする日本聖約キリスト教団が生み出された。


写真＝ノルウェー・デンマーク・スウェーデン自由教会合同会議（1950年）　©EFCA

　自由求め北欧系が米国に

　北欧の自由教会の人々は、より自由な地を求め、１８８０〜89年に米国へ移住した。スウェーデン・ミッション・カベナント教会は、85年に米国福音カベナント教会を形成。ここから日本聖契キリスト教団が形成された。

　カベナント教会からさらに自由な教会をめざしたスウェーデン系の人々、またノルウェー・デンマーク系の人々はそれぞれ84年に福音自由教会の源流となる教会を設立した。当初は言語の違いで分かれていたが、１９５０年に合流し、米国福音自由教会協議会が発足した。同協議会では創立年を源流となる教会が設立された１８８４年としている。米国のノルウェー・デンマーク系教会は、スカンジナビア同盟宣教団（のちのＴＥＡＭ宣教団）を通して戦前から日本での宣教をしていたという。

　米国福音自由教会が設立されようとする１９４９年、カルビン＆ムリエル・ハンソン宣教師夫妻が日本に派遣された。当初中国宣教を準備していたが、共産革命政権が成立されようとする中、門戸が閉ざされた。一方、マッカーサーにより日本宣教が後押しされていた日本に赴くことになったのだ。

　ところでドイツ、北欧、米国での自由教会のルーツを同じくする日本聖約キリスト教団、日本聖契キリスト教団、同盟福音基督教会、日本福音自由教会協議会の四団体は、「日本自由福音教会連盟」を形成している。

　もともとカベナント教会の宣教師の交流を始まりに、三団体の交流が続けられており、81年に日本福音自由教会協議会が加わり、同連盟が結成された。自由教会共通の信仰の遺産（信者のみによる教会、地方教会の自治、良心の自由）を土台に交わりを深め、日本の教会建設、世界宣教の推進をする。98年には世界宣教局が発足し、米国の邦人伝道を支援した。従来から青年の交流が続いていたが、今年からは四団体の青年の交流を促すＦ４Ｎという働きが始まった。

日本の四団体は加盟していないが、世界33か国による「国際自由福音教会連盟」があるという。

独立自治と協力で教会形成　日本福音自由教会協議会

写真＝日本出発に向け準備するハンソン宣教師夫妻

　関東、関西を並行して宣教

　１９４９年、来日したハンソン夫妻は、東京で語学研修をし、宣教地を模索した。50年には、埼玉県浦和市（現さいたま市）で米軍チャプレンのＤ・Ｆ・カーター氏が開いていた英語バイブルクラスを引き継ぐことになった。このクラスには、後に日本福音自由教会牧師となる古山洋右氏がいた。

　同年デイビッド＆ガートゥルード・ヘッセルグレープ宣教師らが来日する。ハンソン夫妻はヘッセルグレープ宣教師たちに浦和を委ね、京都に拠点を設けた。当初から仏教、神道の中心地である京都で教会を建て上げるというビジョンがあったのだ。こうして関東と関西を軸にした宣教が並行して進んだ。

　日本人の働き人を育てるために51年には京都に日本福音自由聖書学院を設立。第一期生に古山氏がいた。ハンソン宣教師は、路傍伝道ほかラジオ伝道にも挑戦したという。ジープに乗って、街頭で「罪人のみなさんこんにちは」と呼びかけたり、信徒が証しをしたり、競馬場の休憩時間に館内マイクで福音を語るなど大胆な伝道のエピソードが残っている。ときにケンカ腰で宣教師に迫る人もいたが、そのような人の中から救われる人も起こされた。

　56年には浦和、京都、高槻、蕨（わらび）、山崎の五教会で第一回の日本福音自由教会協議会が設立された。当初は「日本福音自由教団」という名称も提案されたという。組織化や中央集権化からの自由を求めた自由教会の特色として、各教会のローカルオートノミー（地方自治）を認めた上で、「協議会」という形になった。こうして各教会が特徴ある教会形成をしていく。

　形成期：海外宣教の先駆け

　『日本福音自由教会70周年記念誌』では、同協議会の歴史を、形成期（１９５６〜75）、プロジェクトの時代（１９７６〜２００３年）、模索期（03〜）に分けて振り返っている。

　形成期では、協議会が発足し、協力体制が整備されていった。大きな転機は、63年の海外宣教開始だ。当時の日本の教会では、「まだ日本にキリストを信じていない人々が多くいるのだから、海外に人を送るのは時期尚早」という意識の中で、先進的な取り組みだった。

写真＝横内宣教師

　きっかけは一人の信徒の召命と教会の支援だった。日本クリスチャン・カレッジに入学した横内澄子氏が、１９５９年に海外宣教への召命を確信した。それを出身の浦和教会が支援し、横内氏は、マレーシア、シンガポールの宣教に従事した。その後も奥山実氏（66年、インドネシア）、鷹羽冨美子氏（70年、台湾）、安海靖郎氏（72年、インドネシア）、小川国光氏（73年、インドネシア）らを海外宣教団体を通じて派遣した。古山氏は72年に海外宣教連絡協力会主事、インドネシア宣教協力会専務理事を務め、超教派の海外宣教を支えた。その後も多様な宣教師が派遣されてきた。

　 国内宣教についても、67年に国内宣教委員によって名古屋開拓が始まった。ほかにも地方教会の株分け、複数の地方教会による開拓、米国宣教団との協力によるチャーチハウス方式など様々な方法で開拓が進んだ。

　プロジェクト期：未開拓地への注目

　プロジェクトの時代では、日本福音自由教会25周年を経て、過去の歩みの評価と長期的ビジョンをもったプロジェクトを立ち上げる形で宣教協力が進んだ。

①25周年プロジェクト（75〜81年）、②宣教と方策プロジェクト（82〜90年）、③二十一世紀を目指すプロジェクト（91〜03年）などが順次実施された。

　①は伝道、教育、協議機構の三本柱からなった。伝道では株分け方式だけではなく、未開拓地の伝道を積極的に進め、「東海ベルト地帯」形成を目標に、東京都、神奈川、静岡、愛知の各県に新たに教会が形成された。以降のプロジェクトでも山陽（広島）、東北（仙台）、沖縄、九州、北海道など国内宣教を進め、関東東、関東西、関東南、中部、関西では地区協議会が形成され地区内の協力、交流の体制も整えた。

　日本福音同盟など福音派諸教会の再編もあり、日本自由福音教会連盟が結成。海外との関係では、69年に開催された福音自由教会アジア会議が85年から再開し、以降四年に一度開催、別個にアジア青年大会も開かれるようになった。また香港、韓国などから宣教師を迎えるようになった。

　女性の働きも広がった。71年に関東合同婦人会、75年に関西連合婦人会が形成されていたが、94年から全国女性大会が開かれるようになった。女性の教職者も増えていった。

　80年代後半になると宣教の風景が変わってくる。ニューエイジブーム、ポストモダン思想、地下鉄サリン事件などによる、一般の人々の宗教への不信感が広がった。福音自由教会においても異端や力の伝道のムーブメントによる混乱なども経験した。

　日本福音自由教会協議会の資料データによると、１９７０〜80年代に教会数、会員数、礼拝出席者数、受洗者数などが急激な伸びを見せる。ところが90年代になると横ばいに。特に小学生〜高校生の各会出席者数は減少し続けている。これは日本の教会がおよそ共有する現状だが、21世紀を迎える前に新たな宣教の在り方が模索されてきた。

 

写真ー70周年記念大会では、初期を知る世代から青少年、乳児までが参加。各年代向けの集会なども開かれた。全体集会では、賛美のリードを青年らが担当。現代的なスタイルで演奏した。

　模索期：新体制による機構見直しとミニストリーの展開

　模索期には、協議会機構改革の議論をめぐり、協議会総会が停滞したが、２０１１年から新体制をスタートさせた。そこでは協議会の機能を維持管理部門とミニストリー部門に分ける、諮問機関としてシンクタンクを設けることなどが試みられた。

　ミニストリー制では、３教会以上の有志教会により宣教の働きを踏み出す。従来は総会での合意に労力が費やされていた。このミニストリーが具体的に展開されたのは東日本大震災後の石巻ミニストリーだった。災害支援を通し、宮城県石巻市で石巻福音自由教会が生まれた。

　震災関係では、日本福音自由教会協議会全体で災害対策室が設置され、災害支援、防災の取り組みが進んだ。海外の福音自由教会と国内の超教派の協力により石巻クリスチャン・センター設立にもかかわった。

　近年の新たな取り組みとしては、従来牧会免許状、按手礼の出願資格がなかった女性の教職者に門戸を開いたことがある。「女性教職研究チーム」を設け、具体的な課題に取り組んでいる。また人口増が進む東京・中央区で、ミニストリー制による東京都心ミニストリーが始まった。このほかシンクタンクからは組織改革や宣教方策について提案がされている。

　２００４年からは全国中高生キャンプが開催。15年には青少年担当を設置、16年には青少年育成基金が設けられた。70周年記念事業では、18年の全国中高生キャンプがプレ大会として位置づけられた。今年９月には本大会としての70周年記念大会が開催。70周年記念誌では、福音自由の歴史、特徴、海外や関係教団からの報告のほか、各年代や役職、役職経験者により、協議会機構や地方自治のあり方、伝道姿勢、宣教方策などが率直に提言された。

福音自由の信条と特徴

　基本的な教理として信仰十二箇条がある。内容は①聖書、②神、③イエス・キリスト、④聖霊、⑤人間、⑥救い、⑦礼典、⑧真の教会、⑨地方教会、⑩地方教会の自治、⑪再臨、⑫肉体の復活、だ。これらは簡易なものであり、「本質的な事柄には一致を、非本質的な事柄においては愛を、すべてのことにおいてイエス・キリストを」が福音自由教会の基本姿勢だ。

　70周年記念誌「福音自由教会の信仰と特色」の‮-٦‬では福音自由について七つの特徴を挙げる。①基本的教理に対する揺るぎない確信、②神のご計画のすべての宣教、③新生した者のみ、しかしすべての信者、④地方自治に対する揺るぎない確信、⑤敬虔主義の流れにある、⑥宣教への情熱、⑦信徒の動員、だ。

日本福音自由教会70周年の感謝と今後　日本福音自由教会協議会会長　浜岡正年

　神の恵みにより、１９４９年に、アメリカ福音自由教会の初代宣教師カルビン・ハンソン師夫妻が来日されて以来、日本全国に65教会、伝道所（チャペル）も含めると100か所で礼拝がささげられており、全会員数は約４千400人、礼拝出席者総数は約５千人（大人だけなら約４千500人）である。

　９月15〜17日に、静岡県掛川市のつま恋リゾート彩の里で、日本福音自由教会70周年記念大会が開催され、762人が参加した。顔と顔とを合わせて、今までの70年間の恵みを神に感謝し、神のみことばに耳を傾け、福音自由教会の霊的遺産を確認し、交流を深め、主にある喜びに満たされて、“NEXT STEP”へと踏み出す大きな一歩となった。この記念大会に合わせて、記念本『福音自由教会とは？』も発行されている。

　現在、東京都心ミニストリーが、諸教会の祈りと支援の中で展開されている。関東西地区による長野篠ノ井福音自由教会の開拓伝道も進められており、複数教会や各個教会による開拓などにも積極的に取り組んでいる。中高生、青年たちのための地区や全国でのキャンプも開催されている。また、女性教職に対する牧会免許状や按手礼の門戸も開かれた。信仰のルーツを同じくする同盟福音基督教会、日本聖約キリスト教団、日本聖契キリスト教団と共に、世界宣教局や“Ｆ４Ｎ”（青年たちの交流等）で協力している。アメリカやカナダをはじめとし、中国（香港）、シンガポール、マレーシア、フィリピンなどの海外の福音自由教会とも交流を深め、インマヌエル・クリスチャン・フェローシップ（フィリピン福音自由教会）が中部地区福音自由教会の一員となっている。

　福音自由教会の特色は、「それは聖書のどこに書かれているか」という徹底した聖書信仰であり、「本質的なことには一致を、非本質的なことには愛を、すべてのことにイエス・キリストを」という教派的偏向が少なく包含的であることや、地方教会の自治と同時に、地方教会を超えた交わりと協力である。これらの基盤に立ちつつ、聖書に基づいた宣教と教会形成に今後も励んでいきたい。