シアターコモンズ’20の二つ目のトークイベント「芸術と公共」を見てみよう。アーティストの卯城竜太氏(Chim↑Pomメンバー)は、「オリンピック、新型コロナは別々の問題ではない。大きな物語に個が回収されている」と指摘。「オリンピックや様々な都市開発で『公共性』が言われるがトップダウンが多い。対象は抵抗することのないマイルドな消費者。ホームレスやアクティビストなどは排除されています」

 あいちトリエンナーレ2019(以下あいトリ19)のクレームにも言及。

「ボトムアップな個が介入したように見える。だがその内容はみなコピペ(切り貼り)。個人としての言葉ではない。みな公共性を読み合っている。美術界でも『一般の人が不快になる』を理由に展示が制限されてきた。『一般人』を理由に正義感で検閲ができてしまう。『一般』をみな探っている」と公共性を忖度(そんたく)し合う状況を述べた。

 一方「アーティストは、スラムから富裕層までかかわる。美術の文脈が分からない人とも、やり方を変えて対話できる。行政にはできないバイブス(雰囲気づくり)がある」と語った。

 数々の国際芸術祭を手掛けたアートディレクターの北川フラム氏は、あいトリ19の展示や対応を評価しつつ、冷戦終結後の「戦前の勢力」拡大、などの時代認識を示し、「表現の自由以前にあらゆることが相対化される問題がある。敵は日常生活の仕組みの中にいる。今後仕事ができなくなる喫迫した状況がある。言葉で巻き取られないように『潜る』必要がある。美術は、言葉でひっかけられない強さがあるはず」と話した。

 文化政策に詳しい若林朋子(プロジェクト・コーディネーター)は、「文化政策は、官だけではなく民も当事者」と強調。「あいトリ19の問題で行政や企業、アーティストの自粛が懸念される一方、補助金や表現の自由への関心が広がった」と述べた。

 フラム氏の芸術祭モデルについて、「対話の回路をつくり、それが自走する、地域の新しい公共圏を生んだ」と評価した。フラム氏は、国に頼らない足場を重視し、地元住民と関わる。「自分の反対者を味方につけると強い」と話した。

 卯城氏は、「分断の中でも、面白いものを創造する可能性はある」とアーティストの創造性を主張。ある国では表現が難しい作品を他の国で展示する、といった国際的な連携の可能性を東アジアを例に挙げて期待した。、、、、

2020年5月10日号に掲載